トリマー・訓練士・動物看護士の養成専門校

国際ペットカルチャー総合学院　理事長　牧　眞

生活の中に自然にペットを取り込み、ペットの活躍の場が幅広い欧米に比べ、日本のペット文化はまだまだ遅れていると言わざるを得ません。
しかし、核家族化が進み、家族の単位が小さくなるほどに、新しい家族として人を慰め、元気をくれるペットの存在がクローズアップされています。
ペットが持つ癒しや憩いの効果にも注目が集まり、その結果、日本における人とペットの関係が欧米に近付いているのも事実です。

ところがペットビジネスの現場では、それを支える人材が育っていないという現実があります。
ペットの存在が大きくなるほどに、ペットに求められることも幅広く、深く、複雑になり、ペットを取り巻く環境をトータルに考えられる専門家が、今後はますます必要になってくるのです。

平成１５年に身体障害者補助犬法が全面施行されたように、動物と共生する社会の仕組みづくりも一層進んでいくことが予想されます。
ペットを取り巻くビジネスは、無限の可能性に満ちていると言っても過言ではありません。
IPCに入学する学生の多くは、犬が好き、動物が好きという理由でこの道を選びます。
好きと言う気持ちはもちろん必要ですが、それだけでは職業になりません。
ペット業界のスペシャリストになるためには、ただ可愛がるだけでなく動物の気持ちを理解した上で、人とペットが一緒に生きていくバランスを見極めることが必要です。
また、ペットには必ず飼い主という保護者がいます。
どんな飼い主ともコミュニケーションがとれ、飼い主に好かれることも、ペットビジネスに携わる人間には必要な要素であることをわすれないでほしいと思います。

IPCでは、すべての卒業生に、ペットビジネスの第一線で活躍してほしいと願っています。
動物のことをもっと理解し、動物と人とが豊かに暮す社会を実現してください。
ペットビジネスと同じように、卒業生一人ひとりの未来にも、可能性が満ちているのですから。

伸びる、広がる。21世紀はペットビジネスが面白い。

犬や猫を飼育する理由として「生活に潤いを感じるから」「一緒にいると楽しいから」と答えた人が年々増加しています。
また、犬や猫と生活を共にすることで得られる精神的な効果が飼育の理由として今後も増加し、定着していくものと考えられています。
犬を飼い始めたら寝たきりの老人が減少した老人ホームの話や、心を病んだ子供の病気が犬を飼うことによって治った話など、ペットの触れ合いが人間の心身の健康を向上させることもわかってきました。
また、最近飼い主たちが、ペット自身の生活や性格を尊重することにも目を向け始め、お金をかけてもペットを満足させてあげたいと考える傾向が強くなってきています。
同時に、質の良い犬とサービスにこだわりを持ち始め、高価格の犬を購入する人が後を断たないとも言われています。
人とペットの関係がより身近で密接なものになるこれからの時代。
ペットをとりまく業界は可能性に満ちています。

具体的なケアとサービスで、多様化が進むペットビジネス。

人とペットの関係がより深まるにつれ、関連するペット産業のサービスも多様化が進んでいます。
ペットビジネスには主に、ペットと関連商品を供給するメーカーや卸売業者、ペットや関連商品を供給するショップ、それに動物病院、ペット美容院、レンタル葬儀、宿泊施設などの各種サービスがあげられます。
1990年には800億円にすぎなかった市場規模は、2002年には1兆2千億へと急増。
2005年には2兆円にまで拡大するであろうと言われています。
ペット先進国の欧米に比べ、現在の日本の犬猫保有率は５分の１程度にしか過ぎません。
しかし、今後は欧米なみのペット文化が定着し、ペットビジネスもいっそうの多様化が進むものと思われます。
ペットフードの利用率が着実にアップし、ペット美容院を利用する飼い主が増えることはもちろん、ペット保有率が増えるに従って動物病院や葬儀関連、宿泊関連の利用者も増加するに違いありません。
ペットについての正しい知識を持つスペシャリストが活躍する場所は、確実に広がっているのです。

住みよい社会へまた一歩　身体障害者補助犬法の全面施行

平成１５年１０月１日、「身体障害者補助犬法」が全面施行されました。
これによって身体障害者補助犬を同伴できる施設が、これまでの国・地方公共団体・公共交通機関などの公共施設等に加え、不特定かつ多数の者が利用するホテル、デパート、レストラン等に広がりました。
犬の社会的役割がさらに大きくなりそうです。(厚生労働省ホームページより抜粋)